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「週刊現代」が“取消広告”を掲載

2010年11月16日

 講談社が発行する「週刊現代」が2007年に行った大相撲「八百長疑惑」キャンペーンに対し、日本相撲協会などが3件の名誉棄損裁判を起こしてすべてにおいて現代側が敗訴確定した問題で、「週刊現代」は現在発売されている11月27日号(150-151ページ)で取り消し広告2件と、雑誌としての見解を掲載した。
 同誌は3件の裁判でいずれも真実性・相当性を認められず敗訴し、合計4785万円の損害賠償を命じられたほか、うち2件については、「取り消し広告」という謝罪広告としては異例の掲載命令を受けていた。
 相撲の世界に「八百長」があることはすでに広く知られているものの、実際に民事訴訟の裁判になると、真実性を立証するのに多くの困難が伴うことは容易に想像できる。だが、相当性の立証がまったく認められなかったのは、メディア側としては片手落ちであろう。
 「週刊現代」が“脇の甘い”取材をする媒体であることは、すでに95年に東村山市議転落死事件報道に象徴されるように、業界内ではよく知られた事実だ。加えて、講談社の顧問弁護士グループも、けっして能力が高いわけではない。「週刊現代」は2001年以降に確認できるものだけでも、謝罪広告を掲載した件数は9回に及び、「週刊新潮」の同時期の7回に比べ、際立っている。

 【週刊新潮】 http://www.yomiuri.co.jp/national/culture/news/20101115-OYT1T00738.htm?from=main2

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